業務案内 Service

豊富な知識と経験 プラス柔軟な発想と機動力

株式会社サンエーサービスは、創業から地域に密着した運送会社として、食品・雑貨などを
中心に新潟県全域のスーパーや小売店などへ直接配送するルート配送を得意として参りました。
また、3温度帯(常温・冷蔵・低温)の商品や品質管理が難しい生花、精密機械、工業製品、
家具や家電、コピー機、楽器、ピアノなどいろいろな特殊技術を必要とする荷物の配送にも実績があります。

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多彩な配送アイテムと3温度帯対応

ドライ・冷凍・チルドの3温度帯の商品に対応可能なので、多種多様なご要望にお応え致します。

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約100台の車両による新潟全域配送

新潟・長岡・上越の3拠点の営業所を構え合計約100台の車両により新潟県全域への配送を可能にしております。

サンエーサービスの安全対策

株式会社サンエーサービスは「安全」「確実」「品質」を1番にお客様にサービスを提供いたします。
安全な輸送、無事故で配送を行うことが私たちにとって一番の使命と考えています。
また、5S(整理・整頓・清掃・清潔・躾)を推進することで、品質の高いサービスをご提供できると考えています。

対策01
IT点呼システムとアルコール検知機の導入

より安全で確実な運行のために、高機能・高精度の業務用アルコールチェッカーを導入しました。
これにより、点呼の精度の向上を実現しました。

対策02
全車にドライブレコーダーとバックカメラ

全車両の走行中の映像を録画することで、事故やトラブル発生時にドライバー(社員)を守るために設置してあります。また、接触事故の半分が構内のバック時に発生していることからバックカメラを搭載することでバック事故を削減しています。

対策03
デジタコ(セーフティレコーダー)の導入

運行データを分析し、ドライバーが気付かない運転の癖やヒヤリハット判定を構築、危険な運転をパターン化して安全運転の個別指導に役立てています。

対策04
パワーゲートの装備による高品質な配送を実現

全車両パワーゲートを装備することで、女性でも荷物の積み卸しにかかる体力的な負担を軽減し、積み卸し時間が短縮され、荷物の破損事故も少なくなり、高品質な配送を実現しています。

01
交通事故“ゼロ”への取り組み

安全はすべてに優先され、そして無事故であることが運送会社の使命であると考えます。
ドライバーの安全、荷主様からお預かりする荷物の安全、地域の皆様の安全を第一に日々交通事故ゼロに取組んでいます。
日々の安全唱和、定期的な安全教育の実施。全車にバックカメラ、ドライブレコーダー、デジタコが装備され、無事故のドライバーには奨励金を支給して交通事故ゼロに対する感謝と意識の向上に努めています。

02
物流品質向上への取り組み

5S活動、挨拶運動などを通して「当たり前のことを当たり前にやる」を合言葉に、わかりやすい作業マニュアルに沿った教育と指導を行っています。また、荷主様並びにお客様からの信頼を大切に安心して仕事をお任せ頂けるよう社員一人ひとりが感謝の気持ちを忘れず誠意を持って日々物流品質の向上に取り組んでいます。

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法令遵守・働き方改革に沿った労務管理

自社開発の業務管理システムによる運行データに基づいた残業時間、拘束時間、運転時間、休憩時間など法令基準に基づき働き方改革に沿った労務管理を行っております。また、業務ごとに基準となる運行計画が作成されており、ドライバーが法定速度を守り適切に休憩が取れる状態になっています。

04
社員が安心して働ける環境づくり

会社は仕事だけのつながりではなく、気軽に悩みや相談が出来る職場を目指しており、会社と社員が互いに協力し助け合うことで共に信頼し安心して働ける環境づくりに取り組んでいます。また、万が一の労働災害時には国の労災保険の他に会社が独自に加入している第2労災保険が適用され保証が2倍となり安心です。その他にも介護休暇、育児休暇・パパ育応援などハッピーパートナー企業として取組んでいます。

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未経験者でも安心の教育制度

入社初日は自分が担当する仕事を実際に体験するため助手として勤務します。2日目、3日目は安全教育担当が初任者教育を行い車両の点検、運転の指導、ゲートの操作からカゴ車の取扱い方法などについて研修を行います。その後、担当業務に同乗し先輩社員から運転も含め業務全般を教えてもらいます。先輩ドライバーと新人ドライバーが同じ業務に就くチーム体制をとっているので、解らないところは直ぐに先輩ドライバーに確認し教えてもらえる環境が整っています。

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従業員の未来を応援する資格取得制度

ステップアップを希望する従業員には、大型免許、中型免許、フォークリフト資格、運行管理者試験、整備管理者講習、危険物取扱主任者など幅広い分野で業務に必要な資格を会社からの推薦又は本人からの申出などで取得出来る制度があります。取得費用については全額会社が負担します。